不動産投資【積立投資の手法とは競技が違うスポーツな感じです】

こんにちは。大賀信幸です。すべては観察から始まる。

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定期預金を積み立てる。一昔前は普通に銀行員が自宅まで来て定期預金の集金してました。確か郵便局も同じようなことしていたと思います。

僕の小学校中学校の友人は郵便局員になって郵便貯金の営業していました。大変な仕事やというてました。お客さんを一軒づつ訪ねて集金する。

この頃は金利もよく、年利5%以上は回っていた記憶があります。今からでは考えられない金利ですが。

銀行員に聞くと、定期預金にノルマがあるとのこと。自分の仕事の成績にも響くのでしょうね。この定期預金に比べて投資の色合いが増すのが投資信託でしょう。

投資信託を例えば100万円分購入する。そしてそれを放置する。これもありえる話と思います。結果的に10年間放置して2倍になるなんてこともあります。

ここらへんを意識して一度に100万円分購入するのではなく、例えば定期預金するみたいに毎月10万円づつ投資信託を購入する。

または株式投資で一度に100万円分株式を購入する。上記と同じように毎月10万円づつ株式を購入する。

これらが積立投資です。ドルコスト平均法での投資です。株式相場も投資信託も相場は変動します。ドルコスト平均法では、毎月一定額購入することにより、相場変動があり、相場が安くなった場合は多くの株式を購入できます。相場が高くなった場合は少ない株式しか購入できません。これらを毎月毎月長期に渡り繰り返すと、結果的に平均的に株式や投資信託が安く購入出来ることになるという理屈です。ドルコスト平均法を思いついた人は賢いです。

で、どうなるの

ここから不動産の話なのですが。不動産投資は積立投資には向いてないように思います。理由は不動産の最小単位はおそらく500万円ぐらいでしょう。昨今ではでは無償で空き家をもらうなんて投資家もおられるようですが。

ドルコスト平均法的に不動産を購入できる人って相当限られると思うのです。毎月500万円分の不動産を購入するって普通はあり得ませんからね。

もし毎月500万円分の不動産を購入出来る人がいたとしてもおそらく毎月500万円で不動産を購入しないと思うのです。それぐらいの人であればその信用を担保にタイミングを捉えて例えば10億円の不動産を購入するとかするのが善手のように思います。

で、どうしたの

しかし、考え方を少しかえてみればどうでしょう。ドルコスト平均法は毎月定額での投資をすることでした。その結果、平均的な相場より安価に投資対象物を購入できることが特徴です。

この毎月定額ではなく、気持ち的に毎年定額的に不動産に投資する。当然不動産投資ですから不動産投資始めた1年目より2年目の方が金融機関などへの信用が増します。

信用が増すと、今まで融資額の上限が1億円やったのが1億5000万円になったりします。

1年目は例えば2000万円を金融機関から借入して不動産投資をする。2年目は3000万円を借入して不動産投資をする。3年目は5000万円を借入して不動産投資をする。

こんな不動産投資の方法なら限りなく積立投資的な不動産投資になります。

僕の廻りでも圧倒的に不動産投資で実績を出されている友人知人はみなこの積立投資的な考え方で不動産投資をされています。

不動産投資の場合は、購入価格を平均化以下にする為にドルコスト平均法的な考え方ではなく、それ以上に不動産投資では不動産投資をすることにより、自信の信用を積み上げて借入を有利にする考え方があるように思います。

ゆえに毎年、不動産を購入して実績をつくる。その実績でより自身の信用を増す。結果、今まで以上に有利な条件で不動産投資ができるようになります。

で、どうするの

不動産投資と積立投資はどうやら、スポーツでいうと競技が違う感じがします。しかし共通項は長期投資ではないのかなぁなんて思います。

どのスポーツにも体力は必要なことは共通しています。この体力の処が不動産投資と積立投資では長期目線な感じです。

不動産投資を長期で行うと信用が増します。そしてより有利な条件で不動産投資ができるようになります。積立投資を長期で行うとドルコスト平均法と複利の効果で驚くほどの投資実績になります。ここ共通項です。

まとめ

不動産投資は積立投資には向いていないように思います。なぜなら、毎月積立投資のように不動産を購入できないからです。ま、探せば出来る人もいるでしょうが。

毎月積立投資は出来ないけれども、毎年なら不動産投資をしようと思えば不動産に投資できます。これを長期に渡って不動産投資をし続けると驚くほどの実績になります。

僕の廻りの友人知人も皆不動産投資で実績を出しているのはすべてこの積立投資的な不動産投資です。

長期投資をするのは良いですが、ひとつだけ守らなければならない条件があります。

それは、投資不動産毎にキャッシュフローが必ずプラスになっていることです。これが必要絶対条件です。